痛撃電磁波というものがあります。マルチメディア・インターネット事典はこれを次のように解説しています。

米軍が「指向性エネルギー」を利用する新技術として「プロジェクト・シェリフ」で開発している、マイクロ波の1種であるミリ波と呼ばれる、周波数95ギガヘルツ台の電磁波を出す武器であるADS(Active Denial System/積極阻止システム)の俗称。「痛撃電磁波」は、皮下64分の1インチ(約0.4ミリ)のところまで届き、直接、神経末端に害を及ぼす武器で、秒間にわたって照射されると、アイロンでも当てられたように皮膚は摂氏55度まで熱せられる。さらに電子レンジに利用されているマイクロ波を発射し、体が破裂してしまう電磁波を利用した攻撃的な武器で、「殺人電磁波」と呼ばれている。

非殺傷兵器の著名な権威であるチャールズ・ヒール氏は、これを「究極の群衆制圧手段」とし、皮膚に高温のアイロンをあてたようなものとの例えを用いています。ブレット・ワグナー・カリフォルニア戦略研究センター所長の投稿という形で先ごろ、OneWorld.netに駐イラク米軍による危険な新型兵器の配備を伝えるメッセージがポストされました。

痛撃電磁波の配備は国際法に抵触し、国際法は苦痛を与えることを第一の目的とする兵器の使用を禁止しています（違うという解釈もあるようです）。駐イラク米軍の一司令官が今年のはじめ頃、このような禁止に反して、この兵器を遅滞なく配備すべき旨の働きかけを行ったといいます。同センターや他の反対勢力の働きかけを受けて、米政府は配備の無期限延期に踏み切ると同時にこれ以降の実験・解析を中断してきました。

周波数に違いがあるのかもしれませんが、日本警察が国民に対して常用しているのはこの種の効果を実現する電磁波です。戦争の道具であり群衆制圧の手段である痛撃電磁波を国民各位に弾圧目的で行使しているのが日本の公権力、すなわち公安警察です。目障りな国民に苦痛・激痛を与えることがその第一の目的なわけですから憲法違反は明らか。別問題ですが、国会で2003年5月に「国連越境組織犯罪防止条約」の批准が承認されています。この条約が共謀罪新設の根拠であり、これを批准したために国内法整備が必要になったとの説明がなされています。一方で犯罪行為を働きながら、条約の批准に伴い国内法の整備が必要だというのは詭弁に他なりません。

過去数年、米軍は「指向性エネルギー」を用いた技術を新たに開発し、これを踏まえて新型の兵器二種を実用化するに至っています。一つが「痛撃電磁波」であり、残りの一つが「殺人電磁波」です。これは電子レンジでおなじみのマイクロ波を発射するもので、哺乳動物にマイクロ波を照射すると身体が破裂することがわかっています。権力サイドが年に数千人～三万人程の国民を殺している旨の２ちゃんねるの投稿記事を勘案すると、陰ではすでにこの兵器が実用化されていると考えても差し支えないのかもしれません。いずれにせよ同センター所長のメッセージをもって、これまで暗中模索の状態にあった攻撃ビームの周波数帯域が95GHzと具体化した形で登場してきました。警察が常用しているのはより周波数の低いシステムだと推定できます。